秋好院長ブログ
下肢静脈瘤と高齢化社会
投稿日：2019年1月28日 カテゴリー：下肢静脈瘤について, 日記
下肢静脈瘤と高齢化社会について考えることが多くなりました。
私が下肢静脈瘤の治療に関わるようになった18年前には今ほどは高齢者の下肢静脈瘤手術は多くなかった印象です。
また、同じ平塚市でも平塚市民病院で勤務していた二年前にはこんなに多くはなかったです。
勝手に考察を加えてみました。
1.手術が楽になった。
まず、第一の原因はこれです。従来のストリッピングはどうしても30分程度はかかりました。慣れていない外科医がやると1時間はかかってしまうし、傷跡も大きい上に出血量も嵩み、合併症のリスクも高かったです。また、たいていの場合には入院でした。手術を決断するにあたって、リスク（危険）とベネフィット（利益）を必ず比較するのですが、リスクが高い分だけ手術は控えられていました。これに対して、現在のレーザー治療はリスクは極小といえます。傷跡も殆ど無いし、体の負担もほとんどありません。手術時・手術後の痛みもあまりありません。そのため、ハードルが極端に下がったといえます。
2.長生きする分だけ静脈瘤が重症化するようになった。
下肢静脈瘤は自然に良くなることはほとんどありません。率直に言って、弾性ストッキング（着圧ストッキング）を履いても大して良くなりません。下肢静脈瘤は手術によってしか治らないと言って過言ではありません。じゃあ、昔はなぜ手術しなかったのでしょうか？それは単純な問題で、重症化する前に寿命を迎えることが前提だったからです。昔の平均寿命は60-70代でした。1960年の平均寿命は男性65.32歳、女性70.19歳です。昔は手術のリスクも高かったし、身も蓋もない言い方をしてしまえば多少悪くなっても寿命が解決してくれるというのが、コンセンサスだったと言えます。ところが、今はみんなが普通に80代まで生きます。（2014年の平均寿命は男性80.50歳、女性86.50歳）しかも、日帰り手術なんて簡単に出来るぐらいに元気です。長生きが前提となった現在の日本社会では重症化してから慌てて手術するよりも、体力に余裕があって簡単に治せる早期の段階で手術をする方が合理的とさえいえます。
3.手術するのに入院が必要なくなった。インターネットで情報を得ることができるようになった。
1.と2.はおそらくは多くの静脈瘤専門医（=血管外科医）が実感していることだと思います。しかし、これでは当院が経験した平塚市での二年間の変化は説明できません。平塚市でたったの二年間で超急速な高齢化が進んだという事実もありません。単純に日帰り手術が可能になったということとネットの発達のためだと思います。患者さんと話していて痛感するのは入院を極端に嫌がる人がかなりいるということです。「病院イコール入院」という思い込みがあると、病院に行くこと自体を嫌がります。クリニックで診療していると、びっくりするような重症皮膚炎の下肢静脈瘤を持つ患者さんに出会います。よくよく聞いてみると、かなりの確率で「入院になるのが嫌だったから病院を受診しなかった」という答えが返ってきます。また、以前は病院にもクリニックにも行かないために医療情報を得ることができなかったと思うのですが、そのような人たちもインターネットで医療情報にアクセス出来るようになりました。
高齢化社会と下肢静脈瘤について考察を加えてみました。自分にとって衝撃的だったのは3.で述べた「入院するかもしれないぐらいなら病院に行かない」という人たちの存在でした。なぜならば病院側で問題になっていたのは夜間のコンビニ受診や救急車の不適切使用による医療資源の浪費であり、病院で経験してきたこととは全く逆の事象だったからです。そういう意味では静脈瘤専門クリニックを開設することによって、そのような人たちに手を差し伸べることができたことはとても良かったと思います。
一方で、これは一時的な社会保障費上昇を招きます。だって、今まで治療を受けなかった人（=医療費を使わなかった人）が医療費を使うようになるから。
しかし、同じ手術なら入院での全身麻酔手術より日帰りでの局所麻酔手術の方がはるかに安く済みます。また、入院手術そのものを駆逐することによって地域の病床数を削減し、病床維持の経費を無くすことによって長期的には医療費を確実に減少させることができます。現実に当院が開院することによって、近隣の病院での入院での静脈瘤手術は激減し、延べ入院日数（＝入院医療費）はかなり節約できているはずです。欧米においてはもっと大きな手術（開腹手術、腹腔鏡手術、人工関節手術など）も日帰りや一泊入院となっており、将来的にはもっと短期化が進むはずです。現在の日本の社会保障費は逼迫しており、いつかは受診制限なども行われるかもしれません。それに対して、医療者側が出来ることは、医療をより効率化することによって、患者から受診や治療の機会を奪ったりすることなく、医療レベルをむしろアップさせながら、医療費削減を図ることなのかなと考えています。一時的な医療費上昇はその過渡期における必要経費・投資なのかなと勝手に思っています。
こんなことを書いてしまうと病院や保険組合や厚生局などから目の敵にされそうですが、誰もが充実した医療を受けられるという世界的にも稀有なこの体制を次の世代にも引き継ぐことが我々の世代の使命なのかもしれません。国際的には、皆保険制度を持つ先進国であってもその内容には多くの制限があり、日本のようにガイドライン通りの治療が公的保険で受けられるとは限りません。というより、こんなに恵まれているのは日本だけです。自分自身も外国で生活し、日本で外国人相手にも診療していますので、これは間違いありません。この体制を維持するために医療側は医療レベルの充実のための努力を怠ってはいけないし、行政側にはそのための応援や投資をお願いしたいところです。また、自分自身も含めて患者側は自分たちの権利だけでなく、自分たちの子供や孫の世代にこの体制を引き継ぐために何が出来るかということを考えなくてはならないと思います。
